夫婦・カップルの生活費の分担方法:3つの方式と選び方
問題は「誰が何を払うか」ではありません。片方が1,800ユーロ、もう片方が3,200ユーロを稼いでいるとき、何が公平と言えるのか。よくある3つの答えは、まったく違う結果を生みます。
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二人が同居を始めます。家賃は900ユーロ、食費は500ユーロ、光熱費は150ユーロ。一方の手取りは1,800ユーロ、もう一方は3,200ユーロです。この問いは同居した最初の月から立ちはだかります。そして見かけより厄介です。均等に分けるのが公平に思えても、実際はそうとは限りません。
均等に分けると、それぞれ775ユーロを負担します。すると手元に残るのは、一方が1,025ユーロ、もう一方が2,425ユーロ。一方は収入の3分の1で暮らし、もう一方は4分の3で暮らすことになります。負担は平等でも、結果は平等ではありません。
万人にとって正しい答えというものはありません。筋の通った方法は3つあり、あとは目を開けたまま選ぶだけです。
3つの方法とその実際の意味
折半方式
共有費用をすべて、それぞれ半分ずつ負担します。
メリット:分かりやすく、計算も不要で、互いの収入を教え合う必要もありません。厳密な平等を貫く方法であり、収入が近い二人には申し分なく機能します。
デメリット:収入に差があると、収入が少ない方の自由に使えるお金の割合が大きく削られます。また時間が経つにつれて最も崩れやすい方式でもあります。育休や失業、転職があると一夜にして成り立たなくなり、しかも最悪のタイミングで交渉し直すことになります。
収入比例方式
共有費用の負担割合を、それぞれの収入の割合に合わせます。
1,800ユーロと3,200ユーロなら合計は5,000ユーロなので、負担割合は36%と64%になります。共有費用が1,550ユーロなら、それぞれの負担額は558ユーロと992ユーロ。手元に残るのは一方が1,242ユーロ、もう一方が2,208ユーロで、これはそれぞれ収入の69%にあたります。
メリット:手元に残る割合が二人とも同じになります。収入差が大きいカップルには最も理にかなった方法であり、家庭裁判所が生活費の分担や養育費を考える際に採用する考え方にも近いものです。
デメリット:互いに収入を明かし、それを更新し続ける必要があります。また、何を収入と見なすかも決めなければなりません。ボーナス、年2回の特別手当、家賃収入、各種手当などです。
共同口座方式
それぞれが決まった金額を共同口座に入金し、共有費用はすべてそこから支払います。
メリット:日々細かく計算する必要が一切なくなります。圧倒的に手間がかからない方法で、均等拠出でも比例拠出でも同じように機能します。
デメリット:決定がなくなるわけではなく、月々の拠出額を決める瞬間に先送りされるだけです。しかも調整が必要になります。口座の残高が足りなければ誰かが補填することになり、それはたいてい毎回同じ人です。さらに共同口座は名義人二人を法的に拘束します。どちらか一方が単独で操作でき、赤字になれば二人の連帯責任になります。
何を共有し、何を共有しないか
これが二つ目の決定であり、方式の選択と同じくらい重要です。
議論の余地なく共有すべきもの:家賃または住宅ローン、共益費、光熱費、住宅保険、食費、暮らしを回すための費用。
まったく自明ではなく、決めておく価値があるもの:片方だけが通勤に使う車、ジムの会費、衣服、携帯電話、片方の実家への贈り物、交際前から飼っているペット、交際前から抱えているローンの返済。
うまくいくルール:共有とは二人とも恩恵を受けるものという基準です。それ以外は個人の支出として扱いましょう。高額であってもです。むしろ高額なときほど、そうすべきです。
特にきちんとしておくべき1つのケース:不動産購入
ここだけは、口約束のままにしておくと高くつく可能性がある唯一の場面であり、立ち止まって考える価値があります。
二人で購入する場合、重要なのは誰が毎月の返済額を払っているかではなく、登記簿に記載された持分です。二人が半分ずつの共有名義で登記されていれば、たとえ一方が頭金の70%、返済額の60%を負担していても、特に取り決めがない限り、持分はあくまで半分ずつのままです。
契約前にすべきことが3つあります。
- それぞれが実際に拠出した金額に基づいて、実際の持分を登記簿に正確に記載すること。
- 頭金の負担に大きな差がある場合は、二人の間で書面と日付入りの債務確認書を作成することを検討すること。
- 婚姻していない場合は、別れた際に不動産をどう扱うかをあらかじめ取り決める制度が自分の国にあるかを確認すること。答えは国によって大きく異なり、初期設定のルールが思っているものと違うことも珍しくありません。
公証人や不動産専門の弁護士に相談すれば、これらすべてに一度の面談で答えてもらえます。プロジェクト全体を通じて、最も費用対効果の高い出費です。
意識せずに続けられる仕組みにする
大切なのは方式そのものより、続けられるかどうかです。完璧な分担ルールでも記憶だけで運用すれば、毎回きちんと記録される大まかなルールより悪い結果になります。
性格に応じて、2つのやり方があります。
比例拠出の共同口座。 給料日にそれぞれが自分の負担分を入金し、共有費用はすべてその口座から支払われ、日々の計算は一切不要になります。共同で口座を開くことに抵抗がなければ、最もシンプルな解決策です。
共有の記録簿。 それぞれが自分の口座で支払い、共有した支出はすべて記録し、残高で誰が誰にいくら借りているかが分かるようにします。月に一度、一回の送金で精算します。この方法なら財布は別々のままにでき、交際初期や、どちらかが経済的な独立を保ちたい理由がある場合には、しばしば最適な答えになります。
後者のケースをカバーするのがKotissoです。二人でグループを作り、負担割合をパーセンテージで一度だけ入力すれば(36対64も一度入力すれば以降ずっと使えます)、あとは支出ごとに自動で分割されます。家賃や光熱費は定期支出として登録すれば、毎月自動的に繰り返され、誰も気にする必要がなくなります。月末には一回の送金で残高が精算されます。
記録簿は無料で、銀行口座を連携する必要もなく、残高を口に出して伝え合う必要もありません。二人とも同じ数字を見ることになります。
よくある質問
収入が変わったら計算をやり直す必要がありますか? はい、それが唯一必要なメンテナンスです。年に一度、あるいは何か変化があるたびに見直しましょう。4年前の収入で決めた割合は、もはやルールではなく、単なる惰性です。
収入比例で分けるのは、収入が少ない方にとって屈辱的ではないですか? これは最もよく聞かれる懸念ですが、実際は逆です。誰にも見えないところで収入が少ない方に静かに負担を強いているのは、むしろ折半方式のほうです。収入比例方式は、その差を決める瞬間に一度だけ可視化します。毎月支払うたびに感じるのではなく。
どちらかが働いていない場合は? その場合、収入比例方式では負担割合が0%になります。それ自体はおかしなことではありませんが、はっきり言葉にしておく価値はあります。多くのカップルはこうした状況では、一方が拠出する共同口座方式を選び、もう一方には確実に個人の予算を確保します。大切なのは、それが「はっきり決めた選択」であって、「なんとなくそうなっている状態」ではないことです。
二人の間でお金を記録することに、そもそも意味があるのでしょうか? そう疑問に思っている時点で、答えはおそらく「イエス」です。緊張を生むのは記録することではなく、記録がないことで生まれる曖昧さのほうです。きちんと更新された記録簿は読むのに10秒もかかりません。そして、それ以外の時間はまったく気にせずに済みます。